マイホームを購入する際は将来のことも考えることが大切

費用を抑える

不動産取得の際の諸費用

不動産を購入する際には、その物件価格以外にさまざまな諸費用が必要となります。 その金額は物件価格の1割程度となり、決して安い金額ではなく、清算も現金で行う必要があるため住宅ローンに組み込むことも出来きず、住宅購入費用の予算を立てる際には無視できないものとなります。 しかし、その諸費用を大幅に抑えることは不可能ではありません。 まず諸費用は、税金や登記費用、印紙税、司法書士への人件費など不動産取得には必ず必要となるものがあります。 それ以外のものについては、不動産業者への仲介手数料、融資手数料、保証料、団体信用保険料などの受託ローンに関する費用、そして火災保険料などがあり、場合によっては値引き、または不要となる場合があります。

諸費用を抑えるための条件

諸費用のうち最も高額となるのが不動産業者への仲介手数料となり、一般的な費用は売買価格の3%と消費税分となります。 この仲介手数料ですが、不動産業者への仲介に関する報酬となり、売主、買主双方へ請求されるものになります。 しかし法的な支払義務というものはなく、その相場も、法的な上限である売買価格の3%とされ、最近では顧客を得るために仲介手数料を割引いたり、無償化するキャンペーンを行う業者も増えているため、これらを利用することで大幅に諸費用を節約することが可能となります。 次に多くの費用がかかるものに、住宅ローンの契約に関する融資手数料や保証料、団体信用保険があり、特に保証料は融資額の2%前後と高額になります。 しかしネットバンクを中心にこうした費用も全て無償化、または大幅に割り引くサービスが最近では増えています。 若干厳しめの審査というデメリットはありますが、利用できるのであれば大幅に諸費用を節約することが可能となります。